博物館

博物館(はくぶつかん)とは、特定の分野に対して価値のある事物学術資料美術品等を購入寄託寄贈などの手段で収集、保存し、それらについて専属の職員である学芸員: Curaterキュレーター)が研究すると同時に、来訪者に展示の形で開示している施設である[1]

ミュージアム(英: museum英語発音: [mjuːˈziːəm])と英語風(外来語)に呼ぶこともある。

多くは自然史歴史民族民俗美術芸術科学技術交通鉄道自動車海事航空)、軍事平和など、ある分野を中心に構成され、収集された資料に基づく研究成果を公刊すると同時に、来訪者がその分野について幅広く知識を吸収できるように工夫されている。

国際博物館会議(イコム)規約第3条第1項で「博物館とは、社会とその発展に貢献するため、有形、無形の人類の遺産とその環境を、研究、教育、楽しみを目的として収集、保存,調査研究、普及、展示をおこなう公衆に開かれた非営利の常設機関である。」と定義されている[2]

英語の「ミュージアム (museum)」は古代エジプトプトレマイオス朝の首都アレクサンドリアにあった総合学術機関であるムーセイオンに由来する。ムーセイオンは、ギリシア語で「ムーサ(ミューズ:芸術や学問をつかさどる9人の女神たち)の殿堂」を意味する。

この名のとおり欧州語の museum は、日本語でいう美術館(アート・ミュージアム)も内包する概念である。同様に、日本語で博物館という名称を付さない記念館資料館文学館歴史館科学館などの施設も、世界標準では博物館の概念に含まれる専門博物館の類型である。

水族館動物園植物園といった生きている生物を収集する施設の場合は、植物園の標本館であるハーバリウム施設を除くと博物館とは区別して考えられる傾向にあるが[3]、同一の発想に基づく類似施設である。なお、これらは博物館法上は「生態園」と呼称されている。

ヴンダーカンマー(驚異の部屋)

ヨーロッパの博物館・美術館にはバロック期のヴンダーカンマー(驚異の部屋)に発祥するものが多い。ヴンダーカンマーとは、世界中の珍しい事物(異国の工芸品や一角鯨の角、珍しい貝殻、等々)を、種類や分野を問わず一部屋に集めたものである[4]ルネサンス期からバロック期にかけて王侯や富裕な市民は珍しい事物の収集に熱を入れた。この「珍しい」収集の中には貴重な絵画・彫刻も含まれた。教会以外の場で大規模な美術品の公開展示が行われたのはルネサンス期のフィレンツェである。メディチ家コレクションが邸内の回廊(ガレリア)で行われた。祝祭日に王侯がコレクションを閲覧することはその後も各地で行われたが、通年公開されることはなかった。フランスでは王立絵画彫刻アカデミーがルーヴル宮殿の一室「サロン・カレ」で会員の作品の展示を行い(サロン・ド・パリの起源)[5]ディドロが書いたその批評はフランス内外で広く読まれた。

それまで博物館の閲覧は学者を含め富裕層に限定されてきたが、フランス革命を契機として、初めて一般に公開された常設の博物館として「国立自然史博物館」がパリに設置された。

アジアでは、1814年英国統治下のインドコルカタカルカッタ)で創立されたインド博物館が最も古く[6]明治維新後の日本でも各種の博物館が開設されるようになった。

1925年ドイツ(当時はヴァイマル共和政ミュンヘンにオープンしたドイツ博物館は、これまでの閲覧中心の展示から、体験型展示を全面的に導入し、現代の科学博物館の展示様式のさきがけとなった。一部の博物館、特にイタリアには、コレクションの性質や規模に応じて紹介、事前予約を要するものがある。

アメリカ合衆国では博物館の教育性、公共性が強調され、公開のものが多く、スミソニアン博物館のように定額の入場料を定めないところもある。またポール・アレンのような資産家が収集したコレクションを展示する「私設博物館」を運営することもあり、国立アメリカ・インディアン博物館のように私設から国立となる例もある。

概説

博物館のように様々な物品を展示する施設としては、近代以前から社寺神社仏教寺院)の宝物殿絵馬殿があった。また江戸時代後期には、平賀源内本草学者たちが「物産会」として博覧会のようなことも行っていた[7]文久元年(1861年)の江戸幕府による文久遣欧使節に随行した市川清流は、その日録に英語で記された「British Museum」(大英博物館)に対し「博物館」という訳語を初めて与えた(和製漢語)。この文久2年4月24日(1862年5月22日)の記事が日本語による「博物館」の嚆矢であると考えられる[8]。その後の慶応3年(1867年)には、福澤諭吉の『西洋事情』でも「博物館」が用いられ[9]、また同年のパリ万博には幕府・薩摩藩佐賀藩が出展した。

明治になってから、そのパリ万博の参加者だった田中芳男町田久成によって、日本国内での博物館の設置が進められた[10]1872年明治5年)、ウィーン万博への出品準備として開かれた湯島聖堂博覧会文部省博物館)が日本の博物館の始まりとされ、東京国立博物館はこの時をもって館の創立としている[11]。文部省博物館は翌年には太政官所轄の「博覧会事務局」に改編。1875年(明治8年)、博覧会事務局から博物館と書籍館国立国会図書館の前身)が分離して文部省の管轄に復帰し、前者は東京博物館と改称された。また、博覧会事務局は内務省管轄の博物館に改編され、東京にはこれら2系統の博物館が存在することとなった[12]。東京博物館は1877年(明治10年)に上野公園内に移転して、教育博物館と改称された。この教育博物館は現在の国立科学博物館である[13]。なお、東京国立博物館は前述の内務省管轄の博物館を前身とし、教育博物館とは別に人文系の博物館として同じく上野公園内に1882年(明治15年)に移転したもので、その建物はイギリス人のジョサイア・コンドルの設計によるものであった(関東大震災で倒壊)。

博物館の多くは1975年代から急激に増え始め、1988年(昭和63年)に始まった「ふるさと創生事業」では各地で博物館の新設ラッシュが起き、1980年代後半のバブル期まで増え続け、1998年(平成10年)を過ぎると開館数は急激に減少していった[14]

資料館美術館文学館歴史館科学館水族館動物園植物園などの施設は日本語では博物館の名を持たないが、いずれも世界標準からは博物館そのもの、あるいは博物館に準じる施設(生きている生物を主に扱う施設の場合)であり、後述する日本の法制上でも、条件を満たして登録措置を受ければ、博物館法上の博物館、あるいはそれに準じた博物館相当施設として扱われる。こうした法制上の扱いを度外視し、名称上博物館を名乗らないが実質的に博物館そのものである施設を含めた広義の博物館の総数は約5700と推計されているが、入館者減少や地方自治体の財政難などにより閉館に追い込まれたり、存続が危ぶまれたりしている施設も多い[15]。 

近年では、マンガ・アニメミュージアムが全国に続々オープンし、現時点で60施設ほど存在しているとされる。

博物館の法制度

日本には博物館に関する法令として博物館法がある。

同法第2条による定義では、博物館とは概ね「歴史、芸術、民俗、産業、自然科学等に関する資料を収集し、保管(育成を含む。以下同じ。)し、展示して教育的配慮の下に一般公衆の利用に供し、その教養、調査研究、レクリエーション等に資するために必要な事業を行い、あわせてこれらの資料に関する調査研究をすることを目的とする機関」であって、公民館・図書館を除くもののことである。

しかし、同条はさらに同法上の博物館を、地方公共団体一般財団法人一般社団法人宗教法人日本赤十字社または日本放送協会が設置するものであって、なおかつ「第二章の規定による登録を受けたもの」に限っている。このように、博物館法が規定する博物館の範囲が限定的であるため、日本における「博物館」は法制度上、博物館法上の博物館である「登録博物館」、それに準じた法制上の扱いを受ける「博物館相当施設」、博物館法の適用外となる「博物館類似施設」の3つに分かれてしまう。

登録博物館
地方公共団体、一般財団法人、一般社団法人、宗教法人、日本赤十字社または日本放送協会が設置した施設で、都道府県教育委員会の審査を受けたもの。独立行政法人立の国立博物館等は登録博物館になれない(なお、2006年現在は国立の博物館らも独法化された)。資料の整備、館長・学芸員・職員の確保、土地・建物の確保、年間150日以上の開館などが定められている。手続きが非常に煩雑なため、要件を満たしていても登録しない博物館も多い。また公立の登録博物館は管轄が教育委員会になるので、行政が教育や観光事業などと連携して運営したい場合、登録しない場合がある。
登録博物館になるメリットとしては、資料を登録博物館に寄付すると、寄付者が税制上の優遇措置が受けることができる取り決めのために寄付をされやすいことや、不動産取得税固定資産税都市計画税などが優遇されることなどがある。また公立の登録博物館は補助金を受けることができる。事業に参加したり助成制度を受けたりする条件として、登録博物館であることが挙げられていることがある。
博物館相当施設
登録博物館の要件は満たしていないものの、一定の要件を満たしている施設で、文部科学大臣あるいは都道府県教育委員会の指定を受けたもの。事業に参加したり助成制度を受けたりする条件として、博物館相当施設であることが挙げられていることがある。
博物館類似施設
2施設以外で博物館法に定められた博物館と同種の事業を行う施設。つまり博物館法の適用外の施設である。ほとんどの博物館はこの博物館類似施設である。

カテゴリー一覧

欧州

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中華人民共和国の旗 中華人民共和国
中華民国の旗 中華民国台湾
モンゴル国の旗 モンゴル

オセアニア

ニュージーランドの旗 ニュージーランド

様々な分類法があり、これらは一例である。

展示内容による分類

  • 人文科学系博物館
    • 美術館(美術系博物館)
      • 古美術館
      • 現代美術館
    • 歴史系博物館
      • 歴史博物館
      • 考古学博物館
      • 民俗博物館
      • 民族博物館
      • マンガ・アニメーションミュージアム

博物館で展示される資料は大きく人文科学系の物と自然科学系の物に分類できる。そして、そのどちらを主要な物として収集しているかによって、博物館の分類も人文科学系と自然科学系に別けられる。

人文科学系の物では、歴史系博物館と美術館に別けられる。歴史系博物館は歴史博物館、考古学博物館、民俗博物館、民族博物館等が含まれる。美術館は現代以前の美術品を扱う古美術館と現代の美術品を扱う現代美術館に別けられる。

自然科学系の物では、自然史博物館、科学技術博物館、産業博物館、生態園に別けられる。生態園は生物資料を展示保管する物で、動物園、植物園、水族園等が含まれる。なお、自然史博物館と生態園とをまとめ、科学技術博物館と産業博物館とをまとめて、それぞれ自然史系博物館、理工系博物館と言うことがある。

総合博物館は人文科学と自然科学の双方の資料を扱う博物館であるが、ただ並列的に二つの分野を扱うと言う事ではなく、総合学として学際的に双方の分野に渡って扱う物である。

専門博物館は、扱う資料を特定のジャンルに絞った物である。

展示保管場所による分類

資料を展示保管する場所による分類で、屋内で資料を展示保管するもの、巨大な資料を屋外で展示保管するもの、建物など自体が展示物であるもの(野外博物館)がある。建物自体が展示物であるものには、遺跡をそのまま保存し展示しているものと、各地から移築して展示保管しているものがある。

機能による分類

  • 全機能型
  • 保存機能重視型
  • 教育機能重視型
  • 研究機能重視型
  • レクリエーション機能重視型

博物館のどの機能を重視するかによる分類である。

対象地による分類

  • 広域博物館
  • 地域博物館

特定の地域のみの資料を扱うものと地域を越えて資料を扱うものがある。

国際博物館会議(イコム)規約第3条第3項で「博物館専門職員は、すべての博物館と、第3条・第1項の定義により博物館相当施設と認められた機関および博物館活動に益となる訓練・研究機関の職員のうち、博物館の運営と活動に関連した分野において専門的な研修を受けた,もしくは同等の実務経験を持つ者、またはイコムの職業倫理規程を尊重し、博物館のためにもしくは博物館とともに仕事をしているが、博物館とそのサービスに必要な商品や設備の販売または販売促進には係わっていない個人のすべてを含む。」と定義されている[2]

博物館においては保存科学(en:Conservation science (cultural property))の観点から展示室や収蔵庫において収蔵品に影響を与えうる温度湿度空気質振動害虫等の生物被害などの諸要素に関して考慮した収蔵・展示環境づくりが行われる。

展示室の温度は一般に空調を利用して20℃前後に保たれ、四季を通じての外気温との温度差を低く保つことを理想とする。温度と相関して湿度も重要な要素で、結露は金属製品にを生じさせ、急激な温度・湿度変化は日本画などに破損を生じさせる原因となる。光は紫外線顔料染料の退色を生じさせ、有機質を劣化させる要因であるが鑑賞者の便宜のためには展示照明が必要であり、紫外線や赤外線をカットした蛍光灯などが用いられ、光の強さも考慮される。

空気質は大気中の汚染物質が入り込まないよう換気や空調を用いたり、出入り口を二重化したりするなど施設面でも対策が行われる。また、施設内部においてもホルムアルデヒド揮発性有機化合物(VOC)など建材や展示ケースに用いる接着剤などから汚染物質が発生し、入館者を通じても靴底の髪の毛皮膚など害虫の餌となる有機物が持ち込まれるため、換気や清掃が徹底される。

生物被害はネズミなど小動物による被害をはじめ昆虫類による被害、カビなど微生物による被害がある。害虫による被害はゴキブリシミタバコシバンムシカツオブシムシヒラタキクイムシシロアリなどがあり、カビは日本画や書籍に使われているなどを栄養源に発生する。これらの生物被害に対しては、一般的に燻蒸による駆除が行われる。

  1. ^ 佐々木亨、亀井修、竹内有理『新訂 博物館経営・情報論』放送大学教育振興会、2009年、202ページ。ISBN 978-4-595-30826-0
  2. ^ a b VI 博物館についての国際的規程、条約等 (PDF)”. 国立教育政策研究所. 2021年1月12日閲覧。
  3. ^ 佐々木亨、亀井修、竹内有理『新訂 博物館経営・情報論』放送大学教育振興会、2009年、203ページ。 ISBN 978-4-595-30826-0
  4. ^ 鈴木眞理ほか『博物館学シリーズ1 博物館概論』樹村房、2001年、23ページ。 ISBN 4-88367-030-9
  5. ^ 鈴木眞理ほか『博物館学シリーズ1 博物館概論』樹村房、2001年、25ページ。 ISBN 4-88367-030-9
  6. ^ 日本経済新聞』2015年1月3日朝刊「インドの仏 仏教美術の源流展」告知記事
  7. ^ 鈴木眞理ほか『博物館学シリーズ1 博物館概論』樹村房、2001年、35ページ。 ISBN 4-88367-030-9
  8. ^ 『東京国立博物館百年史』東京国立博物館、1978年、本文10p、資料編548p。
  9. ^ 上野益三『日本博物学史』講談社〈講談社学術文庫〉、1989年。ISBN 978-4061588592。193頁。
  10. ^ 後藤純郎 「博物局書籍館長、町田久成 : その宗教観を中心として」(『教育学雑誌』第10号、日本大学教育学会、1976年3月、 NAID 110009901386
  11. ^ 「館の歴史 湯島聖堂博覧会」(東京国立博物館サイト)
  12. ^ 『学制百二十年史』「草創期の社会教育」(文部科学省サイト)
  13. ^ 科博の概要と沿革(国立科学博物館サイト)
  14. ^ 竹内誠監修『知識ゼロからの博物館入門』(幻冬舎、2010年)196ページ
  15. ^ 【風紋】苦境の地方博物館 宝の資料どう守る『日本経済新聞』朝刊2019年15日(26面・社会)2019年7月28日閲覧。

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